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383 余命の近況と南京通州事件

久しぶりに余命の近況をおつたえする。従前、簡単にふれておいたが、導入したアクセス情報ツールが何者かに侵入され、データが消去されてしまった。再度導入して12月からは順調に稼働している。今回はこの関係である。
現状、1日あたり閲覧回数4万強、月にすると約120万回、1日あたりpv10万強、月にすると約300万pvまで回復している。
ネット遮断以前と比較すると8割というレベルであるが、アクセス環境が大きく変わったことを考慮すると、一概に激減とは言えないようだ。以前、保守ブログとしての立ち位置について記述したことがあるが、今回もその関係に大きな変化はなかった。
そもそも、個人ブログとして、このようなアクセスの近況を記述することや非営利ということを含めれば、こんなブログは少なくとも日本にはありえない。よって比較の対象にはならないのであるが、今般、今後の方針、書籍化、他の組織との連携等で多くのご意見をいただいた中で、圧倒的多数の方々が現状の情報発信のスタイル堅持を望まれている背景について再度確認をしておきたい。
余命ブログは、政治ブログとして分類されているようなので、その立ち位置で考察する。NewsUSさんのブログに政治ランキングがある。トップと二番手は抜けていて固定メンバーである。ランキングサイトによってルールがあるようでポイントの関係がよくわからないアバウトな数値評価であることをお断りしておくが、まあ大きな差はないだろう。
トップのアクセス数は以前の数値とほとんど変わっていない。1日あたり約2万pv、月間約60数万pvである。余命の場合は1日あたり約10万pv、月間、約300万強pvであるから5倍の差がある。
この保守ブログであるが、11位以下となるとアクセス数が激減する。どんないいブログでもアクセスがなければ意味がないのである。いろいろとチェックした中では、しっかりしたいいブログがあるのだが、余命のように外患罪から在日特権というような幅広いテーマを扱ったものはなく、また是正、排除といった姿勢を見せるブログも見当たらない。
一番の問題は記事だけでなく全般の信頼性だが、これの醸成には時間がかかる。「第二、第三の余命がでて来るまでは動くな」というみなさんのご意見はこの辺にあるのだろう。
ちなみに保守連携の話だが、具体的なものはなにもないし、今後もないだろう。組織的な連携は単に離間工作を招いて活動を弱体化させる要因をつくるだけでいいことはない。
個人であれ組織であれ、それぞれがスタイルを持っている。いくら宣伝しても、現在のネット環境ではすぐにバレる。街宣右翼が純日本人で構成されていると考えているネット住民など一人もいないだろう。6日の銀座デモの妨害行為など自作自演失笑沙汰であった。
この件は再三、過去ログにおいて余命の考えを記述しているのだが、いまいち理解されていないようだ。要するにTVネットを手段とする桜井よし子氏と水島総氏を例にあげると、桜井氏ネットには安倍総理は出演するが、水島氏ネットには無理、余命も無理。
では余命は桜井氏ネットにはというとだめ!水島氏ネットには対談者とは血まみれになるのがオチでこれも不可能。このようにかけば、立ち位置の差が歴然とするだろう。
「都内某所で安倍総理と余命が会談?」なんて話が出たらメディアは発狂するだろう。

安倍総理の包囲網が狭まりつつある中で、在日も反日勢力も追い詰められている。あがきとも見える動きが頻発しているのはその現れである。7月9日以降の徹底したあぶり出しは、特定機密保護法による9万人もの公務員チェックや自衛隊をはじめとする治安組織の体制強化につながっている。
集団通報からのあぶり出しは在日の特定と反日組織の実態を暴き出している。有事に彼ら反日組織のアジト、拠点となる組織のチェックは徹底しなければならない。司法、行政、自治体、医学界、教育界、マスコミ、芸能界等の蚕食汚染は限度を超えている。すでに在日や反日勢力のこの汚染の実態が次々にネットで拡散されており、今後、大きくなることはあっても静まることはない。また、現在、韓国関連事件は、すべて彼らの仕掛けであって日本人が起こしたものは皆無である。
嫌韓が憎悪感に拡大し、現状は吐き気を催すレベルまでアップしている。慰安婦問題、靖国神社事件、南京事件、通州事件等、中韓を取り巻く環境は悪化の一途である。
このような状況下で17日の出版である。それも在日や反日勢力にとっては天敵とも言える「余命三年時事日記」である。8月10日のネット遮断は一時的に効果はあったであろうが、再開してからわずか3ヶ月で書籍化とは予想だにしなかった悪魔との邂逅である。
在日や反日勢力に対するモンスターブログを強引にネット遮断したまでは良かったが、今回の出版に際してはネット遮断が在日の削除要請であったことがわかっているだけに、面と向かっての販売妨害行為という正面攻撃はとりにくいだろう。よって反日勢力が担当?ということになるが、流通規制は好むと好まざるとに関わらず反日のレッテルが貼られる。出版業界というか書店が、全国レベルで白黒、赤青等にはっきりとして色分けがされるのは、おそらく戦後初めてであろう。
これはソネット遮断以後、サーバーが変わった関係で、アクセスが日本国内が約80%強、海外が17%強となっていることや、余命の従前からの全国レベルのアクセス状況が多分に影響している。少なくとも大都市圏では明らかに色分けされるだろう。エッと思われるような大手書店の反日スタイルがあぶりだされそうだ。もちろんこれは闘争の一環である。情報が入り、確認ができ次第「余命三年時事日記がおいてないお店」として公表することになるだろう。

ちなみに2016年度におけるキーマンは以下の方々である。
いちいち経歴も、またその理由も記述しないが、みなググれば出てくる方たちである。
隣に小学生でもわかる南京30万人大虐殺捏造を国家行事として定めるキチガイ国家、20万人強制連行慰安婦をネタにたかりまくる乞食国家をかかえての戦後70年。もう決別してもいいだろう。
藤井実彦、藤木俊一、山本優美子、鈴木規正、トニー・マラーノ、谷山雄二朗、高橋史郎、ケント・ギルバード、杉田水脈。

.....テーマ 余命12号 指紋押捺制度の見直しについて
要望
2007年11月20日、日本に入国する外国人に指紋採取と顔写真の撮影に応じることを義務付ける改正出入国管理・難民認定法が施行されたが、在日韓国・朝鮮人ら特別永住者は対象外である。
いかなる理由があってこのように、在日韓国人だけを特別優遇するのか。
韓国では殺人やレイプや窃盗などが非常に多いため、 満17歳以上の全国民は住民登録する際、両手のすべての指の10指紋を登録することが義務付けられている。
しかし、在日韓国人は韓国籍であるにもかかわらず、韓国に10指紋の登録をしていない。
また、在日は外国人であるにもかかわらず日本は指紋を登録しないことを容認している。
国際環境がテロゲリラとの闘いに協調する中、犯罪の温床ともいうべき指紋押捺制度の特例は犯罪テロ国家と名指しされかねない悪法である。即刻、特例廃止を要望する。

.....テーマ 余命14号 出入国特例法について
要望
特別永住者(在日朝鮮人)には、他の一般在日外国人にはない様々な優遇措置がある。
とくに特別永住者(在日朝鮮人)に対する退去強制は、非常に特殊な場合しか認められておらず、一般の在日外国人に比べ非常に差別的特異な扱いだ。
一般の在日外国人は重犯罪を犯した場合には受刑後に祖国に強制送還されるが、特別永住者(在日朝鮮人)の場合には、「内乱に関する罪、外患に関する罪、国交に関する罪、外国の元首、外交使節又はその公館に対しての犯罪により禁錮以上の刑に処せられた者」など一部の特殊ケースを除いてそのままという世界でも例のない超法規的特権である。
すでに国際的には犯罪の異常プール国家とまでいわれている現状は看過できるものではない。戦後70年、また、7月に在日の国籍が確定している。10月FATFでの指摘がある前に特例法の廃止を要望する。

.....テーマ 余命39号 日本の人種差別法について
要望
余命12号で指紋押捺制度の見直しについて、余命14号で出入国特例法について要望している。指紋押捺制度は明らかな人種差別法であるが、特例法の方もひどいものだ。
一般の在日外国人は重犯罪を犯した場合には受刑後に祖国に強制送還されるが、特別永住者(在日朝鮮人)の場合には、「内乱に関する罪、外患に関する罪、国交に関する罪、外国の元首、外交使節又はその公館に対しての犯罪により禁錮以上の刑に処せられた者」など一部の特殊ケースを除いてそのままという世界でも例のない超法規的人種差別法である。告訴され損害賠償を求められれば、抗弁できないだろう。これに加えて「年金保険料を支払っていない在日朝鮮人であるにもかかわらず、その朝鮮人限定で申請があれば年金を満額支払う」という制度が問題となっている。
いずれも米国で訴訟の動きと国連への人種差別問題としての提起の動きがある。
年金問題は在日朝鮮人への支給を止めるか、全外国人に支給するかの二択である。
ばかばかしい話にならないうちに是正されるよう要望する。

.....以上の官邸メール余命12号、14号、39号についての追い風となりそうな決議が米国下院議会で可決された。直接的にはビザ免除プログラムでビザ取得が免除されている38カ国の市民について、米国渡航に関する規制を強化ということであるが、要はテロ対策強化法である。来年の米国大統領選における材料として、日本における米国と韓国の人種差別法としての指紋押捺や特別永住許可、難民、帰化制度、スパイ法、共謀罪、国際テロリスト擁護国糾弾、やくざ国連指定等が検討されている。どうやら今回も安倍総理は外圧をフルに利用しそうである。

.....テロ情報収集へ新組織発足
2015年 12月 8日 19:54 JST
首相官邸が司令塔となりテロの未然防止へ関連情報を一元的に集約する政府の新組織「国際テロ情報収集ユニット」が8日、正式に始動した。菅義偉官房長官は同日午後、官邸で開いた発足式で「省庁間の垣根を越え、オールジャパンで国際テロ情報を入手するよう全身全霊で取り組んでほしい」と対応を指示した。
来年の主要国首脳会議(伊勢志摩サミット)や2020年東京五輪・パラリンピック開催を控え「テロ対策を一層強化し警備対策に万全を期す必要がある」と強調した。
http://jp.reuters.com/article/idJP2015120801002218

.....米下院議会は8日、ビザ免除プログラム(VWP)でビザ取得が免除されている38カ国の市民について、米国渡航に関する規制を強化する法案を賛成407、反対19の賛成多数で可決した。
この法案は、11月のパリ同時攻撃を受けて、下院で可決された2つ目の国家保安関連の重要法案。VWP適用国の市民でも、過去5年間にシリア、イラク、イラン、スーダンへの渡航歴がある場合はビザの取得が必要となる。また、VWP適用国にテロリスト容疑者に関する情報を米当局に提供することを求める。
下院国土安全保障委員会のマコウル委員長は「この法案は、保安上のギャップを埋め、危険人物の入国を水際で防ぐ能力を高めることになる」と述べた。
VWPは、観光の振興や米国と友好関係にある国・地域との関係強化を目的に導入された。現在、VWPのもと、年間2000万人が米国に入国している。
http://jp.reuters.com/article/usa-visas-idJPKBN0TR31B20151209

ところで南京事件や通州事件については余命は隠しファイルにしてある。13日を国家捏造の虐殺日とするだけでなく、あの忌まわしい通州事件も日本人の虐殺行為にしようとしている。今の若い方たちには南京事件はもちろん通州事件など聞いたこともないだろう。
いったいどのような事件だったのだろうか、余命22から引用する。

第一章 ⑤日韓(朝)戦争(資料3)
朝鮮戦争時アメリカは国連軍として韓国軍とともに北朝鮮、中国軍と戦ったのだが、その過程において南北朝鮮人の非人道的、残虐性に驚愕するばかりであったという。戦後日本国内において第三国人として蛮行の限りを尽くした民族であったが、同じ民族同士でも全く変わりがなく、まさに朝鮮人の民族性であることが実証されたという。またこの残虐性は中国人にも共通のもので、これは大陸における数々の紛争、戦争、征服、被征服の歴史の中で相互の復讐のエスカレート連鎖が生んだものであろう。
アメリカも日本も民族、国家が征服された経験がないからなかなかこれが理解しがたいのであるが、中国人や朝鮮人が戦闘を行った場合、その結果は必ず復讐と怨念がこもったような残虐行為となってしまう。少なくとも日本人や欧米人には想像すらできない蛮行残虐行為が彼らの通常の戦闘なのだ。
さすがにアメリカもそれがわかってからは韓国とは距離をおいていたが、背に腹は代えられず、ベトナム戦争においてまた参戦を要請することになってしまった。金と200万人の韓国人移民許可が交換条件であった。
その結果は見るも無惨、戦争には負け、韓国軍の残虐行為とそのツケだけが残されてしまった。韓国はもちろん、アメリカもふれたくないという雰囲気の中でベトナムにおける残虐行為は隠蔽されようとしている。これは中国における通州事件と同じだ。
ではなぜこのような忌まわしい事件を風化、削除、隠蔽させてはならないのか。まず一つには全世界に知らしめ二度とこのような行為がおこらないようにするためである。
そして二つ目は当事国に責任を持って問題の処理に当たらせるためである。韓国では日本人の残虐行為を国民に知らしめる記念館があちこちにある。だがその内容はというと、日本人にはすぐ捏造とわかってしまうおそまつさだ。
南京虐殺についてもそうだ。当時人口20万の南京で30万人をどうやって虐殺するのか。わずか4日間で足りない10万人を足して虐殺するのは大変だぞ。そしてまた4ヶ月後に南京の人口を30万人にするのはもっと大変だぞ。まあ中国人に足し算引き算は荷が重いか。
この南京の記念館の虐殺展示もまた一目で捏造とわかる代物だ。まさか一目で捏造とわかるようにしているわけではないと思うが。実際に行って見てみればすぐにわかることだがすべてが明らかに日本形式ではない。
戦争や戦闘には、前後通じて国や民族によって特徴や形式がある。展示内容では日本にはない拷問スタイルや、人の殺し方、死者への対応等、日本人の形が全く見えてこない。 日本人のやり方を知らないものが何も考えずに自国の形式と同じように捏造したことが即わかる。ところが中国人も朝鮮人も日本人の形を知らないからその違いがわからない。捏造記念館でこれは違うといっても始まらないから日本人は誰も何も言わない。だからいつまでたってもそのままだ。利口は馬鹿になれるが、馬鹿は利口になれない。もう笑うしかない。

この通州事件は、昭和12年(1937)7月29日に起こった、中国人の保安隊による大規模な日本人虐殺事件だ。殺されたのは、通州の日本軍守備隊、日本人居留民(多数の朝鮮人も含む)の約260名で、中国兵は、婦女子に至るまで、およそ人間とは思えないような方法で日本人を惨殺したのだ。
守備隊の東門を出ると、数間ごとに居留民男女の死体が横たわっていた。 某飲食店では、一家ことごとく首と両手を切断され、婦人は14、5歳以上は全部強姦されていた。旭軒という飲食店に入ると、7、8名の女が全部裸体にされ、強姦射刺殺され、陰部にほうきを押しこんである者、口中に砂を入れてある者、腹部を縦に断ち割ってある者など見るに堪えなかった。
東門の近くの池では、首を電線で縛り、両手を合わせて、それに八番線を通し、一家6名数珠つなぎにして引き回した形跡歴然たる死体が浮かんでおり、池の水は真っ赤になっていた。夜半まで生存者の収容に当たり、『日本人はいないか』と叫んで各戸ごとに調査すると、鼻に牛のごとく針金を通された子供、片腕を切られた老婆、腹部を銃剣で刺された妊婦などが、そこそこのちり箱の中やら塀の陰から出てきた」これが人間のやることか。 中国の保安隊は、日本人居留民を通州城内に集め、城門を閉じ、逃げられないようにして、一斉に殺戮行為を開始したといいます。決して偶発的な出来事というわけではなく、明らかに事前準備と計画をともなった組織的な行為だったのだ。
1937年(昭和12年)7月29日、当時の通州を治めていたのは「冀東防共自治政府」。日本人を妻とする殷汝耕(早稲田大学卒)が長官だった。その自治政府の保安隊(9000名)を「自治政府は親日だから」と日本が軍事訓練を施していた。しかも事件前夜まで、南宛へ向かう萱島連隊が通州を兵站基地として盧溝橋事件(7月7日)後から駐屯していたために現地の日本人は安心しきっていた。
なお、当時の国民党は通州に「冀察政務委員会」という影の政府を設置、委員長として宋哲元と中国第29軍を派遣していた。張慶餘率いる第一総隊と張硯田率いる第二教導総隊、総数3000)中国第29軍は、保安隊に反日分子を潜り込ませて連絡を密にしており日本人襲撃リストまでをも作成していた。しかも共産分子までもがその保安隊に潜り込んでいた。
支那人は「反日」ならばイデオロギーを超えて団結する、という良い例だ。盧溝橋事件から20日後、萱島連隊に作戦参加命令が下る。そのため中国第29軍に攻撃を加えたのち、守備隊&憲兵隊110人を残して出発した。本来ならば藤尾部隊が駐屯するはずだったが、大部分は天津に出張中だった。
そして翌日未明の午前3時、「保安隊」が突如日本人を襲撃しはじめる。これが通州事件。通州の日本人380名のうち、260名が虐殺された。その後、萱島連隊は南宛を占領、それを知った委員長の宋哲元は保定まで逃亡。(宋哲元は後に中将にまで登りつめ、現在支那では「抗日名将」と呼ばれる)張慶餘、張硯田はそれを知らずに虐殺をつづけ、萱島連隊が戻ったと聞いて逃亡、翌日に北京付近で日本軍に遭遇、部下を置き去りにして「便衣服」に着替えてさらに逃亡。1937年12月24日、冀東政府と日本側との間で交渉が成立、冀東政府は日本側に正式陳謝、120万円の賠償金を支払う。なお現在、中国において「通州事件は日本軍が中国人を虐殺した」とする「研究成果」が出てきている。
南京大虐殺は、1937年に起きた「通州事件」をもとに、中国により作り出された嘘の歴史。通州事件とは、はるか昔から中国に伝わる虐殺方法・拷問方法を使用して、中国人が無抵抗な日本人(妊婦、幼児も含む)、そして朝鮮人を大虐殺した事件。
この事件での代表的な虐殺方法としては、日本人の子供の両手・両足を切り落として殺害、他にも、日本人女性を強姦した後、その女性の陰部をエグり取る、というものもある。 これらの残虐な行為は、中国に古くから伝わる一般的な虐殺方法であり、中国人にしか思いつかない惨いやり方である。つまり南京大虐殺は、中国人が無抵抗な日本人・朝鮮人を、想像も絶するような非道な方法で虐殺した「通州事件をモデルにして作られた嘘の歴史」であるという一つの証拠でもある。
したがって、中国人が南京大虐殺を理由に反日感情を持つのなら、日本人が通州事件を理由に反中感情を持っても何ら不思議ではないし、むしろ、それが普通であるとも言える。
中国が現在抱える問題は、国際関係では各国との領土紛争、国内ではチベット、ウィグルなどの民族独立運動や社会不安を抱え込み、少なくともここ数年以内に中国共産党は崩壊するものと思われる。真相が明らかになるような自由な開かれた新生中国を期待したい。

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