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557 TSUTAYA図書館③

剛田たけし
T-POINTの話題ですので少しコメントします。
以前ベネッセの個人情報が流出した時の事です。
我が家でベネッセに登録していた個人情報は2件でしたが、お詫び状は4件きました。その内1件はT-POINTにしか登録していない個人情報でした。
つまり創価系企業であるベネッセは、同じく創価系のBOOKOFFと個人情報を共有していたという事になります。さすがカルト。
そういえばF氏も余命本をBOOKOFFにとか騒いでましたねw
何故GEOとかじゃなくBOOKOFFと言ったのでしょう?解りやすいですねw
TUTAYAやBOOKOFFが都合の悪い本を廃棄しているのをご存知なんですかね?

もぐら
ツタヤ図書館、税金を使ってTカード会員勧誘とのことだが、ゲオを利用している者としては不公平に感じます。ゲオ図書館も出来ないのでしょうか。
個人的な不満を書き連ねてしまいごめんなさい。

茶子
以前 TSUTAYA図書館だけでなく、大学の図書館もという意見を投下くださった方がおられました。 (更新が早すぎて見つけられなくなってしまいました。)
その件と、日本人様の書かれた一言「技術書」(学術書)は大学にもかなり蔵書されている分野です。
以前私が「花岡事件」の事で紹介させていただいたブログ、かなり面白い内容があったので、その後もちょくちょくのぞきに行っていたのですが、最新の記事で提案を頂いておりました。 (こちらのブログ主さんも余命ブログの読者さんのようです)
朝鮮人犯罪リストとTSUTAYA図書館問題
http://6ninnosamurai.blog.fc2.com/blog-entry-186.html
要約すると、
朝鮮人による事件のWikipedia記事に関して、記事内容をコピーしてブログ等に転載されている例はたくさんある。参考文献や出展部分まで保存してあるケースは少ないので、
参考文献や出展部分まで保存し直す事。
そして、図書館や資料館での廃棄・火事・盗難といった事件があった場合、各地にいる日本人がその情報を持ち寄り、しっかり保存しておく事です。
そして、このブログ主さんが管理しておられるWIKIで、TSUTAYA図書館問題と図書館・資料館―蔵書・資料消失問題という項目を作って、関連の記事を保存してくださっています。
そこを見ると、「大学図書館で大量廃棄の可能性?」という項目があって、個人ブログではありましたが、大学のいらなくなった本を無償譲渡という名の廃棄ではないかと疑っておられる内容でした。
大阪府吹田市の万博記念公園内で資料の大量廃棄と火災が起きていた事も載せられていました。周辺にお住まいの方々、要注意です。
それ以外にも朝鮮進駐軍のWikipedia記事や朝鮮進駐軍に含まれていない事件のリストや最近の韓国・朝鮮・中国人による事件も一覧にして保存してくださっています。
Wikipedia記事は削除されても大丈夫なようにしてくださっているそうです。
途中まででしたが、余命ブログも(見づらいままの)コピーされていましたよ!(笑)
ブログ自体、WIKI、WIKIの記事に貼られている様々な記事を私自身クリックしてみましたが、特に問題はありませんでした。
aguse.jp: ウェブ調査で調べてもマルウェアは検出されなかったので大丈夫だと思いますが、心配な方は上記のようなブラクラチェックサイトを使って閲覧できますので、ぜひご覧になってみてください。
また、他の方が言及しておられた「迷惑な韓国~」や、韓国・中国人の男性が日本人女性=みんなAV女優と思っていることに関しても、中国や韓国によるプロパガンダ、占領戦意高揚の一環ではないかという一連の記事(12まであって長かった…けど、ブログ検索窓で「日本人女性は全員売春婦」で検索すれば一覧が出ます)があって、そうかもしれないとちょっと思いました。 (茶子)

Pluto
先に投稿しました。読み返してみるとうまく伝えられてないことが分かり、加筆修正しました。お手数ですが、差し替えをお願いします。
AOIのHNで投稿していました。カタカナですが同じ読みの投稿者の方がいらっしゃるのが分かったので、HNを変更しました。新しいHNは大した意味はありません。
どの記事に投稿していいか分からなくなってしまったので、最新の記事に投稿します。記事の趣旨に合うよう、最後にTSUTAYA問題を取り上げました。

余命の目的は日本再生/事実の拡散、その主たる手段はブログ記事と書籍。最近では賛同される方による啓蒙も増えているようで。しかしながら、難儀されている様子。そこで、私の知っている手法を紹介しようと思います。取り入れやすいように、要点を3つに絞りました。不足は補充してください。
-- 要点 --
1.意見は、質問スタイルで問い掛ける(主張しない)。
2.抽象的な言葉は、具体的に何を指すのか明らかにする。
3.「なぜ」「本当に」で、詳細を説明してもらう。
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まず要点1。人は問い掛けられると反射的に考えてしまう性質を持っています。そこで出てきた答えは、当り前のことであっても、その人が自分で考えて得た答え。その答えが辻褄の合わない内容を含んでいると、答えに対する疑念が残ります。それに対し主張では、答えは賛同か不賛同。賛同であってもまだ他人の考え。不賛同ならば防御線を張って対抗してきます。疑念を持つことは稀でしょう。
次に要点2。人は不都合なことは無意識のうちに覆い隠してしまう性質を持っています。抽象的な言葉のままにして、何となく納得してしまう。実は論点をずらしているのですが。具体的なことを明らかにすると、不都合が顕わになります。おかしなことに気付くことが普通に起きます。
最後に要点3。これは要点1と似ています。「なぜ」「本当に」と問われると、相手は説明する責務を負ってしまいます。辻褄の合う説明ができなければ、問われているポイントについて再考しなければならなくなります。辻褄の合う説明にたどり着くのは難しいことが多い。
要点の解説は以上です。お気付きのように、説得はしていません。考えることを促しているのみです。その結果として、これまで受け入れてきた考えに疑念を持ってもらうことに尽きます。
この手法はある人物から学びました。どのような人物かというと、詐欺師。かつて詐欺商法に引っかかりそうになったことがありました。何であんな単純な話に乗せられそうになったのか、振り返って会話の展開を箇条書きにし、彼らのテクニックを知りました。そこから抜粋したのが上記の3つの要点です。ただし、ここに書いたのは健全(?)な要点のみ。思考を誘導するテクニックは書いてませんし、書きません。悪用されたら困るので。
実践に裏付けられた手法です。しかし万能ではありません。万能な説得法なんて、「この釣竿ならメダカからマグロまで何でも釣れます」と言っているのと同じ。使えるところで使うのが肝要。
それでは例で示します。安保法制を取り上げたかったのですが、ちょっと膨大で。そこで放送の公平性を例に会話例を作ってみました。ちょっとインパクトに欠けるかもしれません。
A:公平性のチェックを監督官庁がやったら「放送事業者が委縮」してしまう。
B:「放送事業者の委縮」って、具体的にはどういうこと?(要点2)
A:政権におもねる意見しか放送しなくなる。
B:そんないきなり、振り子の端から端まで振れてしまうかな?(要点1)
A:まあ、途中、何ステップかあると思うけど。
B:例えば?(要点2)
A:両方の意見を放送するとか。
B:だったら、それで公平性が保たれ、それ以上行かないんじゃないの? それ以上行ったら逆に放送法違反になるからブレーキがかかるんじゃないでしょうか?(要点1)
A:いずれにせよ、チェック者の意向におもねるようになってしまう。
B:なんで? じゃあどういう条件が揃ったら、チェック者の意向におもねるようになってしまうの? (要点3)
この会話の結果として、Bへの対抗心でなく、Aが自分で考えた答えがどうも辻褄が合わない、すっきりしない気持が残ります。それがこれまでの考えへの疑念につながります。やがて、識者なる者が「放送事業者が委縮」とは言うが、あいまいなことしか言っていないことに気付きます(そりゃあイメージ操作のためなので)。時が経てば、これまでの考えは変であったと思うようになります。
次の例は本手法の応用で、TSUTAYA問題についてです。
『多賀城市教育委員会にその点を指摘したが、市教委サイドは「公私混同しないよう常時監督している。ただ、基本的には、民間業者の取り組みなので、市は直接関与する立場にない」と』
ほとんどが抽象的な言葉で、中身のない回答ですね。そこで、抽象的な言葉を具体的に明らかにします。
①「常時監督している」
何に関して、どのような基準で監督しているのか?
②「民間業者の取り組みなので、市は直接関与する立場にない」
民間業者の取り組みとは、何をどこまで実施することが許されているのか?
市が直接関与しないとあるが、関与するところと、関与しないところがあるのではないか?
さらに、②を発展させると、
・蔵書の所有権は誰にあるのか?
・管理委託契約において、TSUTAYAは蔵書の所有権者の許諾なくして廃棄処分とすることが許されているのか?
という具体的な問題に落とし込むことが可能です。普通であれば、所有権者は市であり、管理委託契約にはそんな条項は含まれていないでしょう。そうであれば、市が処分を許諾したなら、文書が残っているはずですし、処分理由の説明責任が生じます。勝手にTSUTAYAが処分したなら、管理委託契約違反になります。
以上、参考になれば。

天丼
かぼちゃGX さん、自分が遭遇した出版社は大月書店です。
10年くらい前、出先の杉並区の図書館の児童書コーナーで天文学系の子供用の本を手に取ったら「大月書店」という地名が印象的な全く知らない出版社。
帰宅後に出版社を検索したらマルクス全集を出しているその筋の大手でした。
検索したところ、自宅周辺の図書館では現在10年以上この大月から子供用書籍は入れていませんが、杉並区は今年に入ってすでに入れています。
ほかの出版社から良書がある子供用なのにわざわざ共産党系の書籍を入れる公共図書館所在地は要注意です。アンネの日記破壊騒動のあった図書館なのもうなずいてしまいます。(区役所の派出所は特に対応が胡散臭いのがたくさんでうんざり。)

EDOKEN
皆様お疲れさまです。
Tポイントを再確認。ツタヤが始めたTポイント、十分に気を付けましょう。
現在Tポイントと提携している会社をざっと挙げてみると、
毎日新聞
洋服の青山
Yahoo!
ブックオフ
Amebaブログ
カメラのキタムラ
ガスト、バーミヤン系列
牛角
KIRIN
ファミリーマート
東急ホテルズ
アルペン
マルエツ
エディオン
ニッセン
メガネのアイガン
東京無線
アート引越センター
LIXIL
シャディ・サラダ館
アプラス
オリコ
常陽銀行
ほか多数
すべてが在日企業とは限らないとは思いますが、いくら便利でもTカードやTポイント付きのカードを作って個人情報を提供するのはやめた方がよさそうです。

kou22
余命様
kou22と申します。
LINE の通信障害が 2016/03/11 17:30 頃に発生しました。
LINE の危険性と「脱 LINE」について、お一人でも多くの方にご認識いただきたいと存じます。
「LINE 通信 障害」で検索すると何件かニュース記事がヒットします。
日本国内で6800万人に影響が出たとのこと。
各種異論はあるかと存じますが、「LINE は、今日、最も多くの日本人が利用しているアプリおよびサービス」と言っても過言ではありません。
とりあえず現時点ではビジネスの場での連絡手段としては、まだ浸透していないだけであって、友人・知人同士の会話のやり取り (文字や「スタンプ」でのやり取り) に関しては、LINE を使う方が非常に増えていると言えます。
ニュース記事で「日本国内で6800万人に影響」とあるくらいです。
そして、その LINE アプリ開発と提供、LINEのサーバー運営を行うLINE株式会社は、韓国ネイバーの100%子会社です。
LINE株式会社が、日本国内の6800万人の通信インフラを握っている状態です。
携帯電話(特に音声通話サービスの場合) は、docomo、au、softbank、Y! mobile のほぼ 4社が寡占している状態とも言えますが、LINE は一社で日本国内のメッセージングアプリを独占です。
以前に so-net 社の Web サーバー上に「余命三年時事日記」ブログを開設されていた件について。so-net 社は日本のソニー系列の会社です。その日本資本の so-net 社ですら、
在日あるいは韓国・北朝鮮方面からの圧力に屈して、同社の Web サーバー上の「余命三年時事日記」ブログをすべて削除するまでに追い込まれました。
日系企業の so-net 上の Web サーバー上のブログに対して強引に圧力をかけて削除に追い込む韓国(および在日)が、LINEという通信インフラを握って非常に有利な立場に立っているという危険な現状を、一人でも多くの方にご認識いただきたいと存じます。
以前に、「韓国(KCIA)が、LINEの会話のやり取りを盗聴している」というニュース記事がありました。
そのニュース記事を受けて日本法人の社長は、そのような事実は無いと否定しました。
仮に、KCIA が盗聴していないのが事実であるとしても、韓国と日本の利益が対立する場合、韓国資本100%の LINE株式会社が、日本人の利益を守ろうとしてくれるでしょうか。あれほどの反日国の韓国の企業が。
日本人同士の通信の秘密を守ってくれるでしょうか。韓国にとって不利な内容の通信が、日本人同士で行われていたとしても、遮断や妨害や、改竄(かいざん) をせずに、日本人のために役立つように動くことを期待できるでしょうか。
このように LINE アプリの話をすると、「LINE が嫌いなら他のアプリを使えばいいではないか。」とお考えになる方もいらっしゃるかもしれません。
LINE アプリは 同じ LINE アプリ同士でのみ会話のやり取りができます。
選択の自由はありません。
例えば、LINE と Skype 同士では、会話のやり取り(文字やスタンプのやり取り) はできません。LINE と WeChat 同士でもできません。
アプリとサーバーアプリの仕様書(設計書) を非公開にして、LINEサーバーへの接続も自社アプリからのみに限定して、自社に囲い込もうとしているためです。
そしてその囲い込みは残念ながら成功しています。
「ほら、LINE の方がメールよりも簡単にやり取りできるし、スタンプでのやり取りもできるし、面白いよ?」と言って、LINE アプリユーザーを増やして自社サービスに囲い込みをしていくわけです。
仮に「出来る限り、脱韓国、脱中国を行おう」と努力している人がいるとします。
もし車を買うのなら、韓国の現代自動車ではなく、トヨタの車を選んで買うことができるでしょう。
野菜、魚、肉を買うときは、スーパーで国内産の商品を選んで買うことはできるでしょう。
Web ブラウザアプリを何か選ぶのなら、中国産や韓国産の Webブラウザアプリではなく、Internet Explorer や、Chrome や、FireFox などを選んでインストールをできるでしょう。
Web ブラウザを選べるのは、http のプロトコルの仕様書が公開されており、なおかつ「うちのサーバーには、うちのクライアントアプリからのみ接続を認める」というような非常に排他的な自社囲い込みの動きが Web ブラウザ、Web サーバーの世界には無いからです。
しかし、メッセージングアプリは違います。プロトコルの仕様書は非公開であり、各社とも自社サービスへの囲い込みに必死です。非常に排他的な自社囲い込みサービスです。
LINE と Skype では、いわゆる文字での会話のやり取りはできません。
「私は Skype の方が好きだから Skype を使おう」と思っても、周囲の大多数が LINE を使っているなら、自分自身も LINE を使って連絡を取らざるを得ないのです。
現状の LINE 独占に対してできることは2つです。
1. 周囲で余命三年時事日記読者の様な方で、脱韓国に理解の理解がある方に対しては、LINE 以外のアプリ (Skype や Viber など) を自分と一緒に使うことを勧める。
「LINE は韓国資本100%子会社のアプリだから、Skype や Viber を使おう」
と言って、その説得に応じてくれる人がいたら、使ってみる。
なお、LINE 以外にも KaKaoTalk が韓国。WeChat は中国。脱韓国・脱中国を図る人にとっては、LINE 以外にも、避けるべきメッセージングアプリはあるので注意。
2. 日本国内で一定以上の割合のダウンロード・インストールをされているメッセージングアプリに対して、
2-1.一定数以上のダウンロード数となる、他社製メッセージングアプリと実際に会話のやり取りができるよう、プロトコル(通信手順)の開示を義務付ける。
2-2. メッセージングアプリ作成会社のサーバーおよびクライアントアプリは、他社メッセージングクライアントアプリからの接続を拒否してはいけないことを義務付ける。
(非常に排他的な自社サービスへの囲い込みの禁止。LINEが自社アプリ利用者を優遇するのは認めるにしても、他社メッセージングアプリ利用者も、少なくとも (文字やスタンプによる) 会話のやり取りはできるようにすることを義務付ける)
2-1 と 2-2 は、法律の制定が必要となります。
以上が、「脱 LINE」に向けて必要なこととなります。
私の案も、皆様からご覧になって未熟な点は多々あるかとは存じますが、基本的な内容(LINE の危険性と脱 LINE) については、ご同意いただけるものかと存じます。
お忙しい中恐れいります。
LINEの件について官邸メール追加のご検討をお願い申し上げます。
また、この書き込みをご覧になって、ご賛同いただける方は、拡散のお力をお借りしたくもしあげます。 以上

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